下肢障がい者の就職

会社内の移動に支障はないか、通勤は問題なくできるのかということが、下肢障がい者が就職活動するときの壁となるものです。一つの目安になるのが、自動車通勤が通勤手段として使えるかどうかです。郊外型の会社のほうが、駐車場は都心部より整備されていることが多いといいます。最近ではさまざまな就労形態の会社があるので、時差通勤などにも臨機応変に対応している会社もたくさんあります。通勤ラッシュを時差通勤で避けるといった工夫をする余地は、下肢障がい者で移動が難しくても十分にあり得ます。企業側が下肢障がい者を受け入れられないと考えている理由のひとつに、会社内の移動についてバリアフリーではないことをあげています。下肢障がい者がみんな働くことが、エレベーター完備のバリアフリー環境でなければ難しいというわけではないのです。トイレの利用は車イスを使う人でも、普通の洋式トイレがあればOKという人も案外多いといいます。しっかりと就職活動では障がいの内容を説明しておきましょう。あらかじめこういう施設があれば大丈夫ということを伝えれば、就職できる可能性が増えるでしょう。立ち仕事が長い時間ないか、移動することが多いかを、就職のための選考を受ける場合には調べておきましょう。スムーズに社内のドアの開閉ができるかどうかなども、下肢障がい者の就職では確認しなければなりません。

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